株式会社モバイル・プランニング（以下、「当社」といいます）の提供するMPモバイルは、以下の通りMPモバイル利用規約を定め、利用規約を遵守することを条件として契約を締結していただいた契約者（以下、「契約者」といいます）に対し、この利用規約に基づきMPモバイルを提供します。

第1条（本規約の変更）

当社は、本規約を変更する必要が生じた場合には、民法（明治２９年法律第８９号）第５４８条の４（定型約款の変更）の定めに基づき、本規約を変更することができます。この場合において、MPモバイルの提供条件は変更後の規約によります。

2 当社は、本規約を変更する場合、その効力発生日を定め、効力発生日までに、電子メール等による通知又は当社のウェブサイトへの掲載、その他当社が定める方法により、以下の事項を周知するものとします。
（１）本規約を変更する旨
（２）変更後の本規約の内容
（３）効力発生日

第2条（品目）

MPモバイルには、次の品目（以下、「品目」といいます。）があります。

第3条（利用期間）

MPモバイルに係るMPモバイル契約における利用期間は、品目を第2条に定めた品目とし、その起算日は商品到着日の翌月1日とします。但し、延長プランは、「初月＋12ヶ月パック」又は「初月＋24ヶ月パック」に付帯し、当該品目の最低利用期間が満了する日の翌月1日を起算日とします。

第4条（利用の申込み）

MPモバイルの利用を希望する者（以下「契約者」といいます）は、本規約に同意の上、当社所定の方法により申込みを行っていただき、当社発行の請求書に記載されている支払期日までに、利用料金及びこれにかかる消費税相当額を当社指定口座へお支払いいただきます。なお、振込手数料は契約者が負担するものとします。
2 請求書記載の支払期日までに当社で入金が確認できない場合は、その申込みを取り消しとさせていただきます。
3 未成年者はMPモバイルを申込みいただけません。
4 契約者は、前項の申込みを取り消す場合には、当社が請求書を発行するまでに、当社が指定する方法により当社に通知するものとします。
5 入金および当社の承諾によって直ちに利用契約が成立するものとし、利用契約締結後の契約者からの解約や当社からの返金はできないものとします。

第5条（利用条件）

契約者は、MPモバイルにおいて当社から提供を受けた役務、移動無線機器、SIMカードその他一切について第三者に販売（有償、無償を問わず、また単に第三者に提供する場合も含みます。以下同じとします）してはならないものとします。但し、当社が定める方法により契約者から当社に対し事前に書面による通知を行い、当社が承諾した場合はこの限りではありません。

第6条（機器の選定）

MPモバイルにおける移動無線機器およびSIMカード（以下、「移動無線機器等」といいます）は、契約回線数等に応じて当社が選択するものとします。

第7条（機器の管理）

約者は、当社が販売する移動無線機器等につき、次の事項を遵守するものとします。
（１）当社の承諾がある場合を除き、移動無線機器等の分解、損壊、ソフトウェアのリバースエンジニアリングその他移動無線機器等としての通常の用途以外の使用をしないこと
（２）当社の承諾がある場合を除き、移動無線機器等について、賃与、譲渡、販売その他の処分をしないこと
（３）移動無線機器等は善良なる管理者の注意をもって管理すること

第8条（故障が生じた場合の措置等）

契約者は、移動無線機器等に故障が生じたときは、可及的速やかに当社が定める方法（電子メール又は書面）によりその旨を当社に通知するものとします。
2 移動無線機器等の故障が当社の責によるものである場合を除き、代替品との交換は行いません。
3 なお、リユース商品およびアウトレット商品の製品保証はありません（初期不良期間7日間を除く）。

第9条（ソフトウェアの利用）

契約者は、MPモバイルにおける通信を行う場合において、当社が提供若しくは推奨するソフトウェアを利用することができるものとします。
2 契約者は、前項の利用の場合において、当社若しくは当社が推奨するソフトウェアが定める使用許諾条件を遵守するものとします。

第10条（契約者確認）

当社は、契約者確認を当社が定める方法により行うものとします。契約者が、当社が提示した期日までに本人確認に応じない場合又は本人確認について契約者において虚偽の申述等があった場合、当社はMPモバイルの利用の申込みを拒絶するか、又は、即時にサービスの利用の停止若しくはサービスに係るMPモバイル契約の解除を行うことができるものとします。

第11条（契約者情報の変更等）

契約者は、その名称又は住所、メールアドレス、電話番号等の連絡先情報など、MPモバイルの申込み時に通知した情報（以下、「契約者情報」と総称します）に変更があった場合、当社に対し、速やかに当該変更の事実内容を届け出るものとします。なお、変更の内容によりMPモバイルの継続利用をお断りする場合があります。
2 契約者による前項の届出は、当社が当該届出を受領したことを通知、又は変更後の連絡先に対して発信した時点で有効となるものとします。
3 契約者が変更の届出を怠った場合、当社が契約者の変更前の名義・住所又は連絡先に発信した書面・電子メール等は、全て契約者に対して発信した時点において到着したものとみなすこととし、また、電話による連絡が到達しなかった場合の責任は契約者が負うものとします。当社は、契約者が当該届出を怠り、または虚偽の情報を当社に通知したことによって生じた損害に関する責任は一切負いません。

第12条（料金）

契約者が、MPモバイルの利用に関して支払うべき料金の額は、別紙のとおりとします。この場合において、契約事務手数料および本体・付属品・月額費用の支払義務は契約者がMPモバイルの申込みをした時点で発生するものとします。

第13条（海外利用オプション）

契約者は、当社所定の方法で申込むことにより、MPモバイルを海外でも利用いただけます。なお、当該申込みを行う場合、個人の契約者はクレジットカードの登録、法人の契約者は担当者の在籍証明書類および本人確認書類等の提示が必要となります。当社は、当該申込みの承諾が困難である場合、その旨を契約者に通知します。
2 海外で利用した場合、その利用に応じ、申込み時にお支払いいただいた月額費用とは別に、別紙に定める海外利用料金のお支払いが必要となります。契約者は、当該料金について前項の申込み時に登録した方法で支払うものとします。
3 当社は、契約者が届け出たクレジットカードの会員資格が喪失された場合、クレジットカードの有効期限が満了している場合、クレジットカードの利用限度額を超過した場合、その他の事由によりクレジットカード会社（クレジットカード決済代行業者を含みます）から海外利用料金の決済を受けられないことが判明した場合、当社所定の基準により海外利用オプションを解除することがあります。
4 前項各号のほか、海外での利用における利用条件等の詳細は当社のホームページに定めるものとします。申込みにあたっては、当該ホームページの内容を予め確認ください。

第14条（サービスの品質保証又は保証の限定）

MPモバイルは、通信会社の移動無線通信に係る通信網において通信が著しく輻輳したとき、電波状況が著しく悪化したとき、違法あるいは不正に利用されていることが明確なとき、又はその他通信会社の定めに基づき通信の全部又は一部の接続ができない場合や接続中の通信が切断される場合があり、当社は当該場合において契約者又は第三者に発生した損害について何ら責任を負うものではありません。また、地震や災害による被害・損害を回避又は軽減するものではありません。本製品の不具合、誤った設置や取り扱い、通信網のサービス障害、通信サービスの混雑、電波が入りにくい場所での利用等、本製品の使用又は使用不能から生ずる、災害時の付随的な損害に関して、当社はその責任を負いません。
2 前項に定める事項のほか、MPモバイルは、その通信の可用性、遅延時間、その他通信の品質について保証するものではありません。
3 当社および通信会社は、契約者が大量のデータを送受信した場合通信や通信速度を制限することがあります。

第15条（機能の制限）

契約者は、当社が指定する移動無線機器等以外の通信手段を用いたMPモバイルの利用及びMPモバイルにおいて当社が指定するダイヤルアップおよびAPN（アクセス・ポイント・ネーム）や接続モード以外への接続による通信を行ってはならないものとします。

第16条（契約者の禁止事項）

契約者はMPモバイルを利用するにあたり、以下の行為を行ってはならないものとします。なお、移動無線機器の管理責任は契約者が負うものとし、第三者が当該機器を利用した場合であっても、当社は当該機器の契約者が利用したものと見做して取扱います。
（１）他人の知的財産権その他の権利を侵害する行為
（２）他人の財産、プライバシー又は肖像権を侵害する行為
（３）他人を誹謗中傷し、又はその名誉若しくは信用を毀損する行為
（４）詐欺、業務妨害等の犯罪行為又はこれを誘発若しくは扇動する行為
（５）わいせつ、児童ポルノ・児童虐待にあたる画像若しくは文書等を送信し、又は掲載する行為
（６）薬物犯罪、規制薬物等の濫用に結びつく、若しくは結びつくおそれの高い行為、又は未承認医薬品等の広告を行う行為
（７）貸金業を営む登録を受けないで金銭の貸付の広告を行う行為
（８）無限連鎖講（ネズミ講）を開設し、又はこれを勧誘する行為
（９）他人のウェブサイト等、MPモバイルにより利用しうる情報を改ざんし、又は消去する行為
（10）自己の契約者アカウント情報を他人と共有し又は他者が共有しうる状態に置く行為
（11）他人になりすましてMPモバイルを使用する行為（他の契約者の契約者アカウント情報を不正に使用する行為、偽装するためにメールヘッダ部分に細工を施す行為を含みます）
（12）コンピュータウィルスその他の有害なコンピュータプログラムを送信し、又は他人が受信可能な状態のまま放置する行為
（13）他人の管理する掲示板等（ネットニュース、メーリングリスト、チャット等を含みます）において、その管理者の意向に反する内容又は態様で宣伝その他の書き込みをする行為
（14）受信者の同意を得ることなく、広告宣伝又は勧誘のメール等を送信する行為
（15）受信者の同意を得ることなく、受信者が嫌悪感を抱く又はそのおそれのあるメール等（嫌がらせメール）を送信する行為
（16）違法な賭博・ギャンブルを行わせ、又は違法な賭博・ギャンブルへの参加を勧誘する行為
（17）違法行為（けん銃等の譲渡、爆発物の不正な製造、児童ポルノの提供、公文書偽造、殺人、脅迫等）を請負し、仲介又は誘引（他人に依頼することを含む）する行為
（18）人の殺害現場の画像等の残虐な情報、動物を殺傷・虐待する画像等の情報、その他社会通念上他者に著しく嫌悪感を抱かせる情報を不特定多数の第三者に対して送信する行為
（19）人を自殺に誘引又は勧誘する行為、又は他人に危害の及ぶおそれの高い自殺の手段等を紹介するなどの行為
（20）犯罪や違法行為に結びつく、又はそのおそれの高い情報や、他人を不当に誹謗中傷・侮辱したり、プライバシーを侵害したりする情報を、不特定の者をして掲載等させることを助長する行為
（21）その他法令若しくは公序良俗に違反し、又は他人の権利を著しく侵害する行為、若しくはそのおそれがある行為
（22）他人の施設、設備若しくは機器に権限なくアクセスする行為
（23）他人が管理するサーバー等に著しく負荷を及ぼす態様でMPモバイルを使用し、又はそれらの運営を妨げる行為
（24）その行為が前各号のいずれかに該当することを知りつつ、その行為を助長する態様でリンクをはる行為
（25）多数の不完了呼を故意に発生させる等、通信の輻輳を生じさせるおそれのある行為
（26）本人の同意を得ることなく不特定多数の第三者に対して自動電話ダイアリングシステムを用い、又は合成音声若しくは録音音声等を用いて、商業的宣伝や勧誘などを行う行為
（27）自動ダイアリングシステムを用い又は合成音声通信もしくは録音音声等を用い、第三者が嫌悪感を抱く音声通信をする行為
（28）位置情報を取得することができる端末機器を契約者回線へ接続し、それを他人に所持させるときは、その所持者のプライバシーを侵害する行為、又はそのおそれがある行為
（29）前各号に該当するおそれがあると当社が判断する行為

第17条（利用停止）

前条に定める禁止事項に違反する行為を行ったと当社が判断した場合、又は契約者が支払うべき料金等を、再請求もしくは督促の支払期日を経過しても支払わない場合、事前告知の有無に係わらず緊急利用停止又は利用の制限の措置を講じることができるものとします。
２ 本条に基づき本サービスの利用が停止・制限された場合であっても、契約者は料金等の支払義務を免れないものとします。また、当社は本条に基づく本サービスの利用の停止又は制限により契約者に発生した損害について、一切責任を負わないものとします。

第18条（利用期間内解除調定）

MPモバイルがその利用期間（第3条（利用期間））の経過する日前の解除はできないものとします。ただし、第16条に抵触した場合、又は抵触するおそれがあると当社が判断した場合、前条に基づく利用の停止後もなおその原因が解消されない場合は、この限りではありません。また、緊急を要する場合には、当社は事前に契約者に通知催告することなく、利用契約を解除することができるものとします。

第19条（サービスの中止等）

当社は、天災、事変、その他の非常事態が発生し、若しくはそのおそれがある場合、当社のシステムの保守を行う場合、又は当社が利用する電気通信サービスに障害その他やむを得ない事由が生じた場合、MPモバイルの提供の全部又は一部を中止することがあります。
２ 当社は、営業上、技術上その他の理由により、MPモバイルの全部又は一部を変更若しくは廃止をすることがあります。その場合、当社は契約者に当社が定める方法によりそのことを通知します。

第20条（免責）

当社が契約者に対して負う責任は、本規約に定めるものが全てであり、これを超えて契約者がMPモバイルの利用に関して被った利益の喪失、データ損失等に係る損害、その他一切の損害（財産的損害か非財産的損害かを問わないものとします）について、当社は理由の如何を問わず責任を負わないものとします。
2 MPモバイルにおいて利用する電気通信サービスを提供する電気通信事業者に起因する障害・工事等のためサービス提供がされなかった場合、又は電気通信事業者のネットワークの混雑状況やシステム負荷、帯域制限等により、サービスの一部又は全てが提供されなかった場合、当社は直接・間接的に生じた損失や損害に関し責任を負いかねます。
3 当社は、インターネットおよびコンピュータに関する技術水準、通信回線等のインフラストラクチャーに関する技術水準およびネットワーク自体の高度な複雑さにより、現在の一般的技術水準をもっては瑕疵のないことを保証することはできません。
4 契約者は当社が指定する配送業者で移動無線機器等を配送することを承諾します。当社の責めに帰すことのできない事由による配送の遅延 （天災、事故、渋滞等）について、当社は責任を負わないものとします。

第21条（個人情報等の取扱い）

MPモバイルの申込み、契約締結のために申告いただいた個人情報又は法人情報（以下、併せて「顧客情報」といいます）については、次の各号に定める利用目的の達成に必要な範囲で住所・氏名（会社名など）・電話番号・メールアドレス・年齢・性別・職業・SNSアカウントなどの顧客情報を適正に管理した上で利用します。
（１）MPモバイルに関する問合せ、相談に答えること
（２）MPモバイルの申込みの受付および継続的な取引きにおける管理を行うこと
（３）契約者に係る本人確認、移動無線機器等の配送、請求、およびサービス提供条件の変更、サービス停止、契約解除などの連絡、その他のサービス提供に係わる案内等を行うこと
（４）当社又は当社の提携会社が提供するサービスに関する販売推奨・アンケート調査および景品などの発送を行うこと
（５）当社サービスの改善又は新サービス開発のために提供いただいた情報の分析を行うこと
2 当社は、サービス提供に必要となる業務の実施に際し、業務委託先に顧客情報を提供する場合があります。その場合、個人情報保護が十分に図られている企業を選定し、個人情報保護の契約を締結する等、必要かつ適切な処置を実施します。
3 当社は、顧客情報を本人又は会社の同意を得ることなく、業務委託先以外の第三者に対して提供しません。但し、法令により定めがある事項については、その定めるところによります。
4 移動無線機器等の利用にあたり、使用したデータ・閲覧情報・履歴情報等は契約者が適切に管理・消去するものとします。MPモバイルの利用中又は契約期間満了後の情報管理・データ消失については、当社は一切の責任を負いません。
5 当社が、別途プライバシーポリシー(https://mobile-p.co.jp/personal-law/)において個人情報の取扱いに関する事項を定めている場合、本規約に定めのない事項は、当該プライバシーポリシーの定めに従うものとします。

第22条（反社会的勢力に対する表明保証）

契約者は、MPモバイルの利用契約の申込み時および利用契約の締結後において、自らが暴力団又は暴力団関係企業・団体その他反社会的勢力（以下、総称して「反社会的勢力」といいます）ではないこと、反社会的勢力の支配・影響を受けてないことを表明し、保証するものとします。
２ 契約者が次の各号のいずれかに該当することが合理的に認められた場合、当社は何ら催告することなくMPモバイルの利用契約を解除することができるものとします。
（１）反社会的勢力に属していること
（２）反社会的勢力が経営に実質的に関与していること
（３）反社会的勢力を利用していること
（４）反社会勢力に対して資金等を提供し、又は便宜を供与するなどの関与をしていること
（５）反社会的勢力と社会的に避難されるべき関係を有していること
（６）自ら又は第三者を利用して関係者に対し、詐術、暴力的行為、又は脅迫的言辞を用いたこと
（７）前項各号のいずれかに該当した契約者は、当社が当該解除により被った損害を賠償する責任を負うものとし、自らに生じた損害の賠償を当社に求めることはできないものとする

第23条（分離性）

本規約の一部分が無効で強制力をもたないと判明した場合でも、本規約の残りの部分の有効性はその影響を受けず引続き有効で、その条件に従って強制力を持ち続けるものとします。

第24条（準拠法および管轄）

本規約および利用契約は、日本の法律に従って作成したものと見なされ、また、日本の法律に従って解釈されるものとします。
2 本規約に基づく利用契約に関する訴訟については、訴額に応じて当社の本社所在地を管轄する地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。

附則
平成24年9月1日施行
この規約は、平成24年9月1日から実施します。

平成25年3月8日改定
平成25年8月23日改定
平成26年1月23日改定
平成26年4月7日改定
平成26年12月3日改定
平成28年2月9日改定
平成28年6月9日改定
平成28年11月22日改定
平成29年8月2日改定
平成30年2月1日改定
平成31年3月4日改定
令和2年10月29日改定
令和3年6月18日改定
令和3年9月1日改定
令和4年5月1日改定
令和4年7月1日改定
令和4年9月22日改定
令和5年2月13日改定

【別紙】

1　MPモバイルにおける料金等［第12条］

※当月の通信量が月間の上限を超過した場合、当月末まで通信速度が制限されます。通信容量の追加はできません。
※日本国内で利用可能な通信容量です。

MPモバイル 4GLTE　602HW／601HW／501HW
MPモバイル SoftBank LTE FS030W（リユース）
MPモバイル SoftBank LTE FS030W+クレードル（リユース）
MPモバイル PocketWiFi 4GLTE 801ZT
MPモバイル au Speed Wi-Fi NEXT W07（リユース）
MPモバイル ドコモ LTE FS030W（リユース）
MPモバイル クラウド回線 NA01

2　MPモバイルの海外利用オプションにおける料金等［第13条］

MPモバイル クラウド回線 NA01

※海外で利用される場合、日本時間 0時00分〜24時00分までを1日とします。
※1日の利用通信量が1GB未満でも、翌日への繰り越しは出来ません。
※1日の利用通信量が1GBを超過した場合、最大通信速度が384kbpsに制限されます。